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銘柄
コード
銘柄名市場業種
特色
1799 第一建設工業(株) 東証JQS 建設業
JR東日本系。線路工事など同社依存度約7割。非鉄道も強化。関東、信越、東北地盤。好財務
1801 大成建設(株) 東証1部 建設業
業界最大手の一角。非同族。道路事業を完全子会社化。不動産縮小。海外は建築軸に立て直し
1802 (株)大林組 東証1部 建設業
業界最大手の一角。関西、首都圏で都市開発に積極的。海外は北米、アジア進出。不動産事業強化
1803 清水建設(株) 東証1部 建設業
業界最大手の一角。首都圏、民間建築が主力。環境エネルギーに注力。海外受注比率は1割未満
1805 飛島建設(株) 東証1部 建設業
土木主体の老舗。防災関連に強み、『トグル制震構法』で耐震補強に定評。優先株消却で再建一巡
1807 (株)佐藤渡辺 東証JQS 建設業
旧渡辺組と旧佐藤道路が合併、道路舗装工事の中堅。東亜道路工業と技術情報の交換など実施
1808 (株)長谷工コーポレーション 東証1部 建設業
マンション建築首位。土地手当て、計画立案から施工まで一貫モデル構築。サービス事業育成
1810 松井建設(株) 東証1部 建設業
1586年創業、社寺建築で優れた技術。学校、福祉施設等民間建築中心。太陽光発電事業も
1811 (株)錢高組 東証1部 建設業
1705年創業、関西本拠の老舗中堅ゼネコン。官民比率は4対6、マンション比率約2割
1812 鹿島 東証1部 建設業
業界最大手の一角。同族色。超高層、耐震、原発技術に強み。内外の不動産開発が収益下支え
1813 (株)不動テトラ 東証1部 建設業
不動建設の土木部門とテトラが合併。海上土木得意、地盤改良と2本柱。独自工法に強み
1814 大末建設(株) 東証1部 建設業
マンションなど民間建築が主体。関西主力だが首都圏のウエート高まる。大東建託と業務提携
1815 鉄建建設(株) 東証1部 建設業
鉄道工事に強い。受注はJR、官公庁、民間がバランス。現社長はJR東出身。東南アジア開拓
1820 西松建設(株) 東証1部 建設業
ダム、トンネル等土木得意。戸田建設と技術提携。東南アジア深耕で海外売上比率20%を目指す
1821 三井住友建設(株) 東証1部 建設業
PC橋と超高層マンションが強み。海外事業を強化中。横浜の杭打ち工事不具合問題が長期化
1822 大豊建設(株) 東証1部 建設業
泥土加圧シールド、無人ケーソンの両工法で大型土木プロジェクトに参画。建築強化。堅実経営
1824 前田建設工業(株) 東証1部 建設業
土木主体から民間大型建築も展開。『脱請負』でインフラ運営など新事業も。東洋建設と連携
1826 佐田建設(株) 東証1部 建設業
群馬・埼玉県が地盤の中堅建設会社。一時の不振から建設再構築し脱する、地域密着営業に重点
1827 (株)ナカノフドー建設 東証1部 建設業
医療、物流など多彩な民間建築が主体の中堅ゼネコン。東南アジアでの高層住宅、工場等に実績
1828 田辺工業(株) 東証2部 建設業
化学プラントを主体とする中堅総合プラント工事会社。関東、中部が地盤。タイで表面処理事業
1832 北海電気工事(株) 札証 建設業
北海道電力傘下の電気工事会社。売上高の約8割は北電向け。太陽光・風力発電用工事に注力
1833 (株)奥村組 東証1部 建設業
関西系中堅ゼネコン。免震技術やトンネル施工技術に定評。リニア工事受注に前向き。堅実経営
1835 東鉄工業(株) 東証1部 建設業
軌道や駅舎等JR東日本関連が大半。屋上、駅舎緑化等環境事業にも注力。個人向けIR重視
1840 (株)土屋ホールディングス 東証2部 建設業
北海道地盤の注文住宅会社。在来工法首位。道内売上7割。気密、断熱に優れた住宅を開発
1841 サンユー建設(株) 東証JQS 建設業
建築で創業し現在は不動産事業(賃貸・宅地販売)との2本柱。金属製品加工やホテル事業も
1844 (株)大盛工業 東証2部 建設業
下水道・地中工事が主力の土木会社。東京都が地盤。不動産を兼業。M&Aも使い多角化推進
1846 鈴縫工業(株) 東証2部 建設業
1847 (株)イチケン 東証1部 建設業
商業施設の新築・内改装が主力の建築中堅。首都圏、関西地盤に全国展開。筆頭株主はマルハン
1848 (株)富士ピー・エス 東証1部 建設業
PC工法大手で橋梁など土木工事が主力。官公庁向けが大半。九州から全国化、枕木分野を強化
1850 南海辰村建設(株) 東証2部 建設業
近畿地盤の南海建設と、首都圏地盤の辰村組が統合して誕生した南海電鉄グループの中堅建設
1852 (株)淺沼組 東証1部 建設業
1892年創業の関西系中堅ゼネコン。学校や官公庁建築に実績を持つ。関西を地盤に全国展開
1853 (株)森組 東証2部 建設業
土木からマンション建築主体に。旭化成ホームズが筆頭株主。長谷工コーポとの協力関係続く
1860 戸田建設(株) 東証1部 建設業
準大手ゼネコン。病院、学校に強い建築の名門。三菱系顧客多い。堅実経営。コア事業強化推進
1861 (株)熊谷組 東証1部 建設業
総合建設準大手。歴史的にトンネル等大型土木に強み、大型マンション建築や開発事業にも注力
1865 青木あすなろ建設(株) 東証1部 建設業
高松コンストラクG傘下。みらい建設等海上土木に強み。不動産事業に進出、風力発電事業も
1866 北野建設(株) 東証1部 建設業
長野地盤、民間建築主力。首都圏の比重は約5割。子会社通じホテル、ゴルフ場などに多角化
1867 (株)植木組 東証1部 建設業
新潟県地盤の中堅建設。東京、中部、東北など県外拡大に意欲。子会社で有料老人ホーム等進出
1868 三井ホーム(株) 東証1部 建設業
三井不動産系住宅メーカーで2×4工法のリーディングカンパニー。設計、デザインに強み
1869 名工建設(株) 名証2部 建設業
発祥は保線工事の中堅ゼネコンでJR東海と密接。JR向けのほか官公庁、民間でも実績積む
1870 矢作建設工業(株) 東証1部 建設業
名古屋地区の大手、名鉄と密接。民間建築中心に展開。独自の耐震補強工事でも事業拡大
1871 (株)ピーエス三菱 東証1部 建設業
三菱マテリアル系。土木・建築半々を志向。PC(プレストレストコンクリート)橋梁トップ級
1873 (株)日本ハウスホールディングス 東証1部 建設業
在来型注文住宅大手。岩手から全国展開。子会社で木材加工、ホテル、地ビール。マンション進出
1878 大東建託(株) 東証1部 建設業
節税対策で賃貸住宅を地主に提案。賃貸仲介、管理、家賃保証までサービス一貫。配当性向5割
1879 新日本建設(株) 東証1部 建設業
建設と不動産開発(分譲マンション)が両輪。営業は首都圏中心で地方主要都市や中国にも進出
1881 (株)NIPPO 東証1部 建設業
JXTGホールディングス系の舗装大手。子会社に大日本土木。民間建築に実績。不動産開発も
1882 東亜道路工業(株) 東証1部 建設業
独立系道路舗装大手。アスファルト乳剤で最大手。環境事業も手掛ける。佐藤渡辺に7%強出資
1883 前田道路(株) 東証1部 建設業
道路舗装大手。施工監理に優れた小型工事が安定収益源。地場密着プラントを持ち合材販売優位
1884 日本道路(株) 東証1部 建設業
清水建設系の道路舗装大手。社長は歴代生え抜き。地方自治体含め官庁工事で実績。民間も育成
1885 東亜建設工業(株) 東証1部 建設業
旧浅野系。海上土木が本業で、ODAはじめ海外展開にも意欲的。陸上土木や建築にも実績
1888 若築建設(株) 東証1部 建設業
海上土木の中堅。陸上土木にも展開。官公庁向け工事が多いが、民間設備工事や海外事業も強化